2001,07,12
2009,4更新
エントランス有線回線(端末部が無線で受信局までの間に有線を使うもの)は、行政防災無線や携帯電話(PHSを含む)で以前から使われています。
阪神淡路大震災の時は、この有線回線が破断し、復旧までに時間がかかったことは皆さんご存知の事と思います。
だからといって「使えない」とは言い切れません。
阪神淡路大震災以降には、通信事業社たちも万一に備え、メンテナンスが容易で耐久性をアップさせた中継局や、基地局を設置し始めたからです。
しかし、携帯電話の性能なども関係しますし、送信先のアドレスを指定しなければなりません。
無線であれば、周波数設定だけで傍受も楽なのですが…。
対象にするなら無線機との併用を考えるべきでしょうネ。
先ず、メールアドレスを教えてもらう為に無線機を使用し、個別通信はメールで行う様にすれば、「通信時間の短縮」「正確な要求」「無線通信の混信回避」につながります。
また、被災地内で使えなくても、隣接圏に送信が可能であれば、要望なども伝えられます。
特にメールの場合は、文章や日時が残りますので、後日、報告書を作成する際にも参考となります。
仮に、被災地の役所のアドレスが足りないなら、役所に支援出向し、アナタたちのアドレスで通信する事も可能かと思います。
ヒョッとすると、無線通信よりも役立つ支援部門になるかもしれませんネ。そうなればトレードマークも「メール支援隊」のモノも準備しなければなりませんね?!(2009,4月エンブレム更新済)
活動パターンで良いアドバイスがありましたらご連絡下さい。
尚、活動ファイルにもモバイル通信の件が掲載されていますのでご参照下さい。
2012,02,29追記
モバイル系については、「災害時緊急ネット」などの支援サイト・情報アップサイトを構築出来る方も対象とします。
時流によっては、国民の大半が使う事ともなりうる品が「携帯電話」や「PHS」でしょう。
特に「東日本大震災」時には「PHS」がつながりやすく、我々も実感しております。
ここからは今後の社会動向と、既存メーカーなどに委ねる事となりますが、「PHS」の存在を見直され、使用者が増した場合には、「PHS」での活動チームの編成も視野に入れられるでしょう。
また、平素から使っているものほど、身近で使いこなせる要素ともなり得ます。